リーマンショック後の2009年には19社まで落ち込んだIPO社数が、近年急回復を見せています。アーリーステージの会社への投資や大企業との資本・業務提携などベンチャー企業の成長を後押しする動きも活発化しており、今後IPOを目指す会社はさらに増加すると思われます。
とはいえ、IPOは希望すれば必ず実現できるというわけではありません。IPOを希望している会社が実際にIPOできる確率は「2割」とも「3割」とも言われています。上場審査で落とされる会社もありますが、それ以前に「延期」や「断念」「凍結」をしている会社が多数あります。では、「IPOを実現できない会社」「万年IPO候補の会社」はどういったところでつまずいているのでしょうか。代表例をいくつか挙げてみます。・・・
このニュースの続きは会員向けコンテンツです。続きはこちら。